日本語は世界各国で学ばれている言語であり、特にアジア圏には非常に多くの日本語学習者がいます。
そのため、日本語教師として活躍している人や、これから資格取得を目指す人の中には、「いずれは海外で日本語を教えたい」と考えている人も少なくないでしょう。
本記事では、海外で日本語教師として働く方法や具体的な求人の探し方について解説していきます。
海外で日本語教師として働く方法
海外で日本語教師として働く場合、主に以下の働き方が考えられます。
それぞれ詳しく解説していきます。
日本語学校や高等教育機関の教師として働く
海外で日本語教師として働く方法として最もニーズがあるのが、現地の日本語学校や大学などで日本語教師として働く方法です。
以下は海外における教育段階別の日本語教師の人数の割合です。
教育段階別・日本語教育機関の割合（2021年）
| 教育段階 | 割合 | 教師数（人） |
|---|---|---|
| 初等教育 | 4.6% | 3,451 |
| 中等教育 | 25.4% | 18,957 |
| 高等教育 | 28.7% | 21,400 |
| 学校教育以外 | 46.3% | 34,572 |
上図表を見ると分かるように、「日本語学校」を含む「学校教育以外」の割合が最も多く(46.3%)、その次に大学などの「高等教育」の日本語教師が多いことが分かります。
日本語学校や大学などの高等教育機関では、現地の学生に日本語を教える場合、法律上必須の資格はありませんが、日本語教師養成講座の修了や登録日本語教師の資格、もしくは実務経験が求められることが多いのが現状です。
中には、現地企業のビジネスマン向けに日本語を教える研修を行う仕事もあるため、興味がある求人を探すといいでしょう。
初等～中等教育機関の教師として働く
海外に日本語教師として働く場合、初等~中等教育機関（小学校~高校）で働くことも可能です。
以下は教育段階別の海外の日本語教育機関数の割合です。
| 教育段階 | 割合 | 機関数 |
|---|---|---|
| 初等教育 | 8.9% | 1,619 |
| 中等教育 | 50.3% | 9,192 |
| 高等教育 | 18.6% | 3,390 |
| 学校教育以外 | 26.6% | 4,856 |
上図表を見ると分かるように、中等教育機関で日本語を学ぶ人は特に多く、全体の50.3%を占めています。
| 教育段階 | 教師数（人） | 日本語母語教師（人） | 割合 |
|---|---|---|---|
| 初等教育機関 | 3,451 | 1,342 | 38.9％ |
| 中等教育機関 | 18,957 | 2,177 | 11.5％ |
| 高等教育機関 | 21,400 | 4,593 | 21.5％ |
| 学校教育以外 | 34,572 | 6,755 | 19.5％ |
参照：独立行政法人国際交流基金「海外の日本語教育の現状 2021年度海外日本語教育機関調査より」
また、日本語を教えている海外の初等教育機関は少ないものの、日本語を母国語とする教師の割合は最も高い38.9%となっているため（上図参照）、海外で働きたい人にとってはねらい目といえるでしょう。
そのため、海外で日本語教師として働きたい人の中でも、子供好きの人は初等～中等教育機関で働くことを検討するといいでしょう。
海外派遣プログラムに参加して日本語を教える
海外で日本語教師として働く方法の一つとして、「海外派遣プログラムに参加」することが挙げられます。
国際交流基金（The Japan Foundation）では、日本語教育の支援を目的に「日本語専門家の海外派遣」を実施しています。
このプログラムでは、世界各地の教育機関に日本語教師として派遣され、現地の教育環境の整備や教材開発、教師間のネットワーク構築などに携わります。
また、「日本語パートナーズ」という取り組みもあり、アジア地域の中学・高校で授業のサポートや日本文化の紹介を行う活動に参加できます。
日本語パートナーズは日本語教師の経験・資格がなくても応募可能で、研修を経て海外で活躍できる環境が整えられています。さらに、滞在費や往復航空券なども支給されるため、安心して参加が可能です。
日本語専門家や日本語パートナーズとして海外派遣プログラムに参加することで、現地の暮らしを体験しながら、日本語教育を通じた国際交流を深める貴重な機会となるでしょう。
海外で日本語教師として働く際に必要なもの
海外で日本語教師として働くためには、いくつかの重要な準備が必要です。
現地の教育機関で教える場合でも、民間のスクールやボランティア活動であっても、以下のポイントをしっかり押さえておきましょう。
それぞれ詳しく解説していきます。
パスポートとビザ
海外で働くために最も重要なのが、パスポートと適切なビザの取得です。
パスポートは渡航にも国際的な身分証明書としても当然必須ですが、それ以上に重要なのが就労ビザの取得です。
近年、各国のビザ取得条件は厳しくなっており、日本語教師としての就労ビザを得ることが簡単ではない場合も増えています。
ビザの取得には時間がかかることが多いため、必要書類の準備や提出スケジュールをしっかりと計画し、就職先の学校からのサポート内容も事前に確認しておきましょう。
国によっては、ビザとは別に、入国後に「労働許可証」を取得しなければならない場合があります。
出発前に、こうした手続きが必要かどうかを事前に確認しておきましょう。
現地語のスキル
日本語を教える仕事であっても、現地での生活を円滑に進めるうえで、ある程度の現地語スキルは必須です。
授業そのものは「直接法（日本語のみを用いて日本語を教える方法）」によって行う場合であっても、職場のスタッフとのコミュニケーションや日常生活でのやりとりには現地語が必要になります。
ただし、職場によって求められる語学レベルは異なり、上級レベルが必要な求人から語学力不問の求人まで様々です。自分の語学レベルに合った求人を探すことで、段階的にスキルアップを図ることができるでしょう。
国内の日本語学校では、直接法を使って授業を行うため、英語などの外国語スキルが不要な求人が多いです。しかし、海外で働く場合には、最低限の語学スキルが求められます。
また、授業の際には、状況によって間接法を使う必要が出てくる場合もあるので、その点にも注意しておきましょう。
現地の文化や環境に関する調査
海外で働く前に、赴任先の文化や生活環境について十分な調査を行うことが重要です。
学習者の文化的背景を理解することで、より効果的な日本語教育を提供できるようになります。また、現地の教育制度や日本語学習者の特徴を把握することで、適切な教授法を選択できます。
生活面では、住居事情、医療制度、交通システム、食文化などの基本的な情報を収集しておくことで、現地での生活をスムーズに始めることができます。
また、安全情報や緊急時の連絡先なども事前に確認しておきましょう。
日本語教師の資格もあると望ましい
海外で日本語教師として働くのために法律上は資格要件はありませんが、ほとんどの教育機関では何らかの資格や条件を求めています。
一般的に求められる条件として以下があります。
海外の日本語教師求人でよくある資格要件
- 大学で日本語教育の主専攻または副専攻を修了
- 日本語教師養成講座420時間コースの修了
- 日本語教育能力検定試験の合格
- 登録日本語教員(国家資格)の取得
2024年4月からは国家資格「登録日本語教員」も導入されており、今後はこの資格の保有が有利になると予想されます。
資格があることで採用面接で有利になるだけでなく、実際の教育現場で必要な知識と技術を身につけることができるため、質の高い教育を提供するためにも資格取得は非常に重要といえるでしょう。
海外の日本語教師求人の具体的な探し方
海外で日本語教師として働きたいと考えている場合、正しい方法で求人情報を探すことが重要になります。
海外の日本語教師求人の具体的な探し方は以下の通りです。
それぞれ詳しく解説していきます。
日本語教師専門の転職エージェントに登録する
日本語教師に特化した転職エージェントを利用することで、専門的なサポートを受けながら海外の求人を探すことができます。
特化型の転職エージェントは、特定の業界や各国の採用事情に精通しており、一般には公開されていない求人情報も紹介してくれる点が魅力です。
また、個別のキャリア相談や履歴書の添削、面接対策やビザ取得のサポートなど、総合的な転職支援を受けられる点もメリットのひとつです。
転職活動の負担を軽減し、安心して海外で働く準備を進めるためには、まずは転職エージェントへの登録を検討してみるといいでしょう。
特に海外への転職に慣れていない場合は、まずは転職エージェントで相談してみるといいでしょう。
日本語教師の求人サイトで探す
自分のペースで情報収集を進めたい方には、日本語教師向けの求人サイトを活用するのがおすすめです。
日本語教師に特化した求人サイトを利用することで、地域や勤務条件、学校種別など、さまざまな条件で求人を検索できます。
最新の求人情報が掲載されていることが多く、応募前に学校の概要や勤務条件をしっかり確認できるのもメリットです。気になる求人があれば、直接応募することも可能なので、積極的に情報収集を行いましょう。
求人サイトを活用する際は、給与条件、授業時間数、ビザ取得サポートの有無、渡航費の負担、住居の提供、保険の有無などの詳細情報を必ず確認しましょう。
ただし、求人サイトに掲載されている日本語教師の求人情報は、最新でないことや情報が不十分なこともあります。そのため、正確な情報を得るには、直接求人者に問い合わせが必要です。
もし直接の問い合わせが負担に感じる場合や、時間がなくて難しいときは、転職エージェントに相談してみると良いでしょう。
日本語教師養成講座を受けた学校で相談する
日本語教師養成講座を修了した機関では、海外の提携校や関連機関との情報ネットワークを持っている場合が多く、信頼できる求人情報を提供してくれます。
学校の状況や職場環境についても詳しい情報を得られるため、最も安心できる求人探しの方法といえます。
また、一部の日本語養成講座では、卒業生のキャリアサポートの一環として求人紹介を行っており、海外の提携校への推薦なども期待できます。
また、同じ養成講座を修了した先輩教師からの生の情報を得られることもあり、実際の労働環境や生活状況について具体的なアドバイスを受けることができます。
海外勤務を検討している場合は、まず修了した養成講座機関に相談してみることをおすすめします。
就職サポートに強いおすすめの日本語教師養成講座はこちらの記事で紹介しているので、これから受講を検討している人は是非ご確認ください。
海外の日本語教師求人を探す際におすすめの転職サイト
海外の日本語教師求人を探す際は、適切な情報源を確保することが重要です。海外の日本語教師求人が豊富なおすすめの転職サイトは以下の通りです。
それぞれ詳しく解説していきます。
日本語教師キャリア
日本語教師キャリアは、その名の通り「日本語教師」に特化した転職エージェント・転職サイトです。
国内外を問わず日本語教師の求人情報を幅広く網羅しており、希望するエリアや職種、雇用形態ごとに求人を検索でき、常勤・非常勤講師から教務主任や事務職まで、豊富な選択肢があります。
また、非公開求人や新規校案件なども多数扱い、好待遇の求人情報が揃っている転職サイトといえるでしょう。
これから日本語教師としてのキャリアを築きたい方、より良い職場を探している方は、まずは登録してみるといいでしょう。
登録・求人検索はこちら
日本語教師ジョブ
日本語教師ジョブは、日本語教師の転職特化した求人サイトで、国内外の日本語教師の転職活動のサポートを受けられる点が特徴です。
全国および海外の教育機関から最新の求人情報を集め、職種・雇用形態・給与・待遇など、多様な条件で希望に合う求人を探すことができます。
さらに、転職に伴うキャリア相談や条件交渉、応募サポートも無料で提供しており、業界に精通したスタッフが個別面談を行い、一人ひとりに合った理想の職場探しを全力でサポートしてくれます。
職場環境や教育理念、労働条件などを徹底的に調査しており、信頼できる学校のみを紹介してくれるのも特徴です。
転職サポート登録はこちら
日本村
日本村（NIHON MURA）は、日本語教師を対象とした求人情報を提供するブログ形式のサイトです。
日本語教育に関わる国内外の団体から寄せられた求人情報を原則無料で掲載しており、求職者にとって貴重な情報源となっています。
ただし、求人内容は各日本語教育機関から直接寄せられたもので、基本的な情報のみの掲載となるため、応募・契約前に詳細を自分で確認することが求められます。
他の求人サイトには掲載されていない求人もあるため、気になる人はまずはチェックしてみるといいでしょう。
日本村に限らず、求人者が直接情報掲載を行う転職サイトの場合、転職希望者側に一定のリテラシーが必要になります。
求人に関する不明点がある場合は、募集期間に直接問い合わせをするようにしましょう。
求人の閲覧はコチラ
＞日本語教師におすすめの転職エージェント・求人サイトはこちら
海外で日本語教師として働く際の注意点
海外で日本語教師として働くことは魅力的な選択肢ですが、実際に就職する前に以下の注意点を理解しておきましょう。
それぞれ詳しく解説します。
研修制度が整っていないことが多い
海外の日本語教育機関では、国内の日本語学校と比較すると研修制度が整っていないことが多いのが現実です。
特に小規模な語学学校や教育機関、発展途上国の学校では、新任教師向けの体系的な研修プログラムが存在しない場合があります。
このような環境では、自分自身で授業方法や教材選びを模索しつつ、オンラインでの外部研修や専門書籍を活用して、継続的にスキルアップを図る必要があります。
また、同僚教師との情報交換や現地の教育関係者とのネットワーク構築を積極的に行うことで、実践的な知識を得ることができます。
海外で日本語教師として働く場合は、授業に関する基礎知識がしっかりしていることが前提となるため、海外赴任前に日本で十分な準備をしておくことが不可欠です。
生活のためには現地の言語を習得する必要がある
海外の学校で日本語を教える際は、直接法を使って「日本語で日本語を教える」ことが可能ですが、同僚とのコミュニケーションや日常生活はそうはいきません。
日常生活を送るうえで、現地の言語の習得は必須です。買い物や住居契約など、生活のあらゆる場面で現地語が必要になるため、簡単な会話ができる程度のスキルは身につけておきましょう。
現地語が分かることでトラブルを避けられるだけでなく、現地の人とのコミュニケーションも円滑になるため、簡単な日常会話レベルのスキルを身につけておくことが望ましいでしょう。
詳細は後述しますが、「日本語学習者の約8割がアジア地域」であることを踏まえると、英語圏の国で日本語教師として就職する難易度は高く、新たに言語の習得が必要になる可能性が高いでしょう。
給与水準が日本より低い可能性が高い
海外での日本語教師の給与は、その国の給与水準に基づいて支払われるのが一般的です。
日本語教師に求人が多いアジア圏の発展途上国では、日本と比較して給与水準が低い場合が多く、国内の日本語教師に比べると金銭的に恵まれた働き方とは言えないでしょう。
ただし、現地の物価も日本より安いため、実際の生活水準はそれほど悪くない場合が多いです。むしろ現地では高給取得者として、不自由のない生活を送ることができる場合もあります。
そのため、赴任前に現地の生活費を詳しく調査し、給与で十分な生活ができるかどうかを確認することが重要です。
欧米で働く難易度は高い
アメリカやヨーロッパなどの欧米諸国で日本語教師として働くことは、アジア圏と比較して非常に困難です。
何故なら、日本語学習者の約8割がアジア地域であることに加え、欧米圏の国では就労ビザの取得が厳しく、日本語教師の資格だけでは不十分な場合が多いためです。
欧米では現地の教育資格や修士号以上の学歴が求められることが多く、競争も激しいのが現状です。また、これらの地域では日本語学習の需要が相対的に少なく、求人自体が限られています。
そのため、欧米での勤務を希望する場合は、現実的には、まずアジア圏で経験を積んでから欧米への転職を目指すという段階的なアプローチが考えられます。
いきなり海外で働くことが怖い人におすすめなのは？
海外で働くことに憧れがあっても、いきなり異国の地で日本語教師として働くことに不安を感じる方は多いでしょう。
その場合は、以下のように段階的に日本語教師としての経験を積むことがおすすめです。
それぞれの方法について、詳しく解説していきます。
まずは国内の日本語学校で教える
海外勤務に不安がある場合は、まず国内の日本語学校で実務経験を積むことをおすすめします。日本国内には多くの日本語学校があり、世界各国から来た留学生に日本語を教える教育の場があります。
国内の日本語学校で働くメリットは、慣れ親しんだ環境で教師としてのスキルを磨けることです。様々な国籍の学習者と接することで、異文化理解や多様な教授法を身につけることができます。
また、研修制度が整っている日本語学校も多く、経験豊富な先輩教師からアドバイスを受けながら成長できます。
さらに、小規模なNPO法人が運営している日本語教室や個人教室でのプライベートレッスンなら、特に資格を持っていなくても働ける場合があります。このような場所でまず経験を積み、働きながら養成講座を受講することで、海外就労へのステップとすることができます。
国内での日本語教師としての指導経験は、海外求人の応募時にも評価されることが多いため、キャリアアップにもつながるでしょう。
オンラインで海外の人に日本語を教える
最近注目されているのが、オンラインでの日本語を教えることです。
インターネットを通じて世界各国の日本語学習者に教えることで、海外勤務の疑似体験をすることができます。
オンライン教育なら自宅にいながら海外の学習者と接することができ、地政学的リスクなく国際的な教育経験を積むことが可能です。
また、実際に海外で働く前に、オンラインで多国籍の学習者に教えることで、国際的なコミュニケーション力や教え方のバリエーションを身につけられます。
オンラインで日本語教育の実績を積むことで、海外の教育機関からの信頼も得やすくなり、将来的な海外就職への道筋をつけることができるでしょう。
オンラインで日本語を教える際は、Preplyなどのサービスを活用することで効率的に生徒を探すことが可能です。
海外の日本語教育の現状
日本語教育は世界中で広がりを見せており、特にアジア地域での需要が高まっています。
国際交流基金の最新調査によると、世界各地で日本語学習に対する需要が高まっており、海外で働きたいと考えている日本語教師にとってチャンスが多い状況といえるでしょう。
海外の日本語教育の現状は主に以下の通りです。
海外の日本語教育の現状
- 日本語学習者の約8割がアジア地域
- 日本語能力試験応募者数は増加傾向
それぞれ詳しく解説していきます。
日本語学習者の約8割がアジア地域
日本語は正解中で学ばれている言語ですが、なかでも東アジア・東南アジア地域に多く、学習者の約8割がアジアにいることが国際交流基金の調査でわかっています（以下図表を参照）。
| 地域 | 割合 |
|---|---|
| 東アジア | 45.2% |
| 東南アジア | 31.2% |
| 大洋州 | 11.8% |
| 北米 | 4.7% |
| 南アジア | 1.7% |
| 東欧 | 1.2% |
| 西欧 | 2.4% |
| 南米 | 0.9% |
| 中米 | 0.5% |
| 中東 | 0.2% |
| 北アフリカ | 0.1% |
| アフリカ | 0.2% |
n数＝3,794,714人
2021年度海外日本語教育機関調査によると、海外の日本語学習者数は約379万人に達し、日本語教育機関は18,272機関、日本語教師数は74,592人となっています。
特に注目すべきは、日本語学習者の数は中国が約105万人以上と圧倒的な人数を誇り、インドネシア（約71万人）、韓国（約47万人）、オーストラリア（約41万人）と続いています。
アジア地域全体では、日本語学習者の約8割を占めており、地理的な近さと経済的な結びつきが日本語学習の動機となっていることがわかります。中国やインドネシア、ベトナムでは近年学習者数が増加傾向にあり、これらの国々では日本語教師の需要が特に高まっています。
「特定技能」や「技能実習」等の制度によって日本で働くために日本語を学ぶ人も多く、アジア地域における学習者の意欲は非常に高いといえるでしょう。
日本語能力試験応募者数は増加傾向
日本語能力試験（JLPT）は、日本語を母語としない人々の日本語能力を測定するための試験で、世界各地で実施されています。
受験者数は年々増加しており、2024年には約147万人が受験しました。
この増加は、日本語学習者の増加や、日本語能力を証明する資格としてのJLPTの認知度の向上が要因と考えられます。
海外で日本語教師として働く方法まとめ
海外で日本語教師として働くことは、国際的な経験を積むと同時に、実務経験を深める素晴らしい機会といえます。
海外での日本語教育の機会は着実に拡大しており、特にアジア地域では高い需要があります。中国、インドネシア、韓国、オーストラリアなどで多くの学習者がおり、日本語教師のニーズは今後も続くと予想されます。
海外で日本語を教えるための実現への第一歩として、適切な資格取得が重要になります。登録日本語教員の取得や、日本語教師養成講座420時間の修了、または大学での日本語教育科目履修のいずれかを満たすことで、多くの求人に応募できるようになります。
2024年4月からは国家資格「登録日本語教員」も導入されており、今後はこの資格が重要性を増すでしょう。
海外勤務に不安がある方は、まず国内の日本語学校での勤務やオンライン教育から始めることをおすすめします。段階的に経験を積むことで、海外での勤務に必要なスキルと自信を身につけることができます。
海外で日本語教師として働くことは、単なる職業経験以上の意味があります。異文化理解を深め、国際的な視野を広げ、そして多くの学習者の人生に影響を与える貴重な経験となるでしょう。
興味がある人は、まずはどんな求人があるか確認することから始めるといいでしょう。
